浴室リフォームにはどれくらいかかる？戸建ての費用相場を解説します！

2022年7月10日6:00 AM カテゴリー：豆知識ブログ

浴室リフォームでは、お風呂の種類だけでなく、リフォーム内容やつけるオプションによって費用が大きく左右します。
リフォームすべきタイミングが来た時に備え、どの程度費用がかかるのか把握しておくことは大切です。
そこで今回の記事では、戸建てで浴室リフォームする際の費用相場について解説します。

□戸建ての浴室リフォームの費用相場について

以下では、戸建てで浴室リフォームする場合の費用相場について解説します。
また、リフォームの種類やそれぞれの参考価格についても解説するので、ぜひ参考にしてください。

まず、50〜100万円で浴室リフォームされる割合が最も多く、次に100〜150万円でリフォームされる方が多い傾向にあります。
そのため、実際にかかる費用としては、100万円前後であることを把握しておくと良いでしょう。

しかし、50万円未満でもリフォームは可能ですし、250万円以上かけて浴室リフォームをされる方もいらっしゃいます。
これほど費用に差が生じるのは、どのような理由があるのでしょうか。

1つ目の理由は、選ぶ商品の違いです。
TOTOやリクシル、パナソニックなど住宅設備メーカーによって、様々な機能が備わった商品が展開されています。
そして、どのメーカーにおいても標準グレードと上位グレードの商品で2シリーズ、あるいは3シリーズ展開されている場合が多いです。

グレードが高いほど、機能性に優れた高級な商品になっていき、定価設定も高い傾向にあります。
また、各グレードの中にも様々なオプションがあり、どれを付け加えるかによっても価格に差が生じます。

2つ目の理由は、浴室リフォームの付帯工事についてです。
マンションなのか戸建てなのか、戸建ての場合には1階なのか2階なのかなど、状況によって工事費用が大幅に変わる可能性があります。
そのため、お住いの浴室の状況をしっかりと把握しておくことが重要です。

□浴室リフォームの工期について

浴室リフォームには、その内容によって工期に違いがあります。

例えば、テレビの取り付けや扉の交換など、部分的なリフォームの場合は「1日」、ユニットバスへ交換するリフォームする場合は「3〜4日」が工期の目安です。
また、お風呂場を広げるような大規模なリフォームを希望される場合は、「5日〜」見ておくと良いでしょう。

同じ工事だった場合にも、依頼する会社や季節によって工期が前後する可能性があります。
そのため、実際にリフォームをする際には、事前にどの程度の期間を要するのか確認しておくと良いです。
また、工程表を確認させてもらうことで、予定通りに工事が進んでいるか確認できます。
遅れている場合は、どれくらい予定していた工程から遅れているのかを知ることができるでしょう。

浴室リフォームを行っている期間は、自宅の浴室を利用できないことがほとんどでしょう。
そのため、リフォーム期間中に自宅の浴室を利用する以外の対策が必要です。
例えば、数日で終わるリフォームの場合は、タオルで体を拭いたり、キッチンや水が出る場所を上手に利用したり、銭湯を利用したりすると良いでしょう。

□浴室リフォームで利用可能な補助金について

リフォームにかかる費用はできるだけ抑えたいものですが、様々な補助金や減税制度を利用することで抑えることも可能です。
以下では、具体的にどのような補助金制度が利用できるのか解説します。

1つ目は、リフォームで所得税や固定資産税が減税になる制度です。
バリアフリーや省エネ、長期優良住宅化リフォームなどを行った場合、所得税や固定資産税が減税される可能性があります。
工事費用の10パーセント分が、施工した粘土の所得税から控除されます。

また、5年以上のリフォームローンを利用して行う場合には、毎年ローン残高の1パーセントが控除されるような優遇もあります。
要件を満たすリフォームを行う場合は、他にも利用できる制度があるので、よく確認しておくことと良いでしょう。
例えば、家屋の固定資産税が2分の1、または3分の1程度減税される制度があります。

2つ目は、介護保険の補助金制度です。
リフォームを予定している戸建てに、要支援もしくは要介護認定者がいらっしゃる場合には、介護保険から最大20万円の補助金を受け取れます。
対象になるリフォーム内容としては、手すりの取り付けや段差の解消、滑りづらい床材への変更などがあります。

しかし、介護保険を利用してリフォームする場合は、必ず事前申請をする必要があるので注意が必要です。
そのため、担当のケアマネージャーや専門家に相談しながら進めると良いでしょう。

3つ目は、自治体のリフォーム支援制度です。
リフォームに関する補助金や融資など、各自治体で様々な支援制度が設けられています。
しかし、支援内容や対象条件は、自治体によって異なる場合があるので、お住いの自治体の制度を事前に確認しておくことをおすすめします。